Sequence:25「報道の見方の社会学~CKB48の法則~」

皆様ナマステ! 公式HPのプロジェクトデータを消してしまって大凹み中の総合創作サークルぷれぜんっ代表やまりょうです。
 よりによって、ディスククリーンアップかけた直後に気付くとかorz

 という訳でHPの更新が全く出来なくなってしまったので、HPは多分暫く更新出来ません(><)


 さて、今回は前回更新時に全く反響がなかった事に定評のある「報道の見方の社会学」シリーズです。
 人気がなかろうが、書きたい事を書く。それが総合創作サークルぷれぜんっです。


 で、今回ネタに挙げるのは… CKB48の法則!
………
……
…

 みなさーん!?
 大丈夫ですよー?
 決して断じてAKBネタじゃないですからねー??
 
 今回のネタは超シンプル
China(中華人民共和国)
Korea(韓国・北朝鮮)
Black[Company](ブラック企業)
 に関する48の法則・共通点・ネタ等をとりあげていきたいと思うのです。

 で、略してCKB48!!
………
……
…

 みなさーん?
 つまらんとか言わないでね-!?
 以下はちゃんと真面目な内容(の筈)ですから!!



 さて、昨今ではネット界隈だけでなく世間的にも何かと話題となっている3大組織、China・Korea・BlackCompany。
 これらは足を揃えたように時代の寵児として頭角を現し、デフレ・不景気に悩む日本経済とは裏腹に好調・成長を続けて参りました。
 有名大学を出た有名な経済評論家の方々が、有名な某経済新聞やら経済誌なんやらで
「中国にシフトせず日本で作ってたら生き残れない!」
「グローバルの波に乗り遅れるな!」
「不景気の中で成長する企業こそ「勝ち組」である!」
 とか平然と語られていました。

 実際、徹底的なコスト削減・低価格化・グローバル化を進めた企業が業績を伸ばし、旧来型の非効率・高価格・国産主義であった企業が衰退し、倒産していきました。

 しかし今、これらが本当に良かったのか? と疑問を持つ人々が増えてきたと感じます。
 一体何が問題だったのでしょう?

 そこにあるCKB共通の環境。それは…

法則1:人材市場が「売り」優勢である

 これが根本の共通点にあります。
 簡単に言うと、求人よりも求職(=失業者等)の方が多い。という環境です。
 この場合は総てに於いて求人側にインセンティブがある状態です。

 最近のブラック企業での就職問題でも採り上げられていましたが、「就職氷河期で、他に就職先がない」という状況では、低賃金・悪条件の企業であっても人材確保が難しくないのです。
 専門・技能が問われる分野ならまだしも、通称として「特別な資格が不要で」「誰でも出来る」職種は、この傾向が顕著です。
 その最たる例が「単純工業」「サービス業」です。
 私個人的には両者とも、個人能力によって生産性・利益に影響すると考えていますが、

単純工業:生産性という戦術では補えない、日中・日韓間の賃金格差
サービス業:チェーンストアマネジメント万能説

という構図により一蹴され続けました。
(当時これを言及して成長した企業は京セラとキヤノン位しか知りません)
 チェーンストアマネジメントとは、店舗・ブランドを多店舗展開(=チェーンストア化)するための管理方法(マネジメント)です。
 本来、チェーンストアマネジメントには個々数多の方策がありますが、日本では専ら
「どの店でも均一の料金で、均一のサービスを、全員が提供するルール作り」
 といった形で作られる事が多いです。

 その典型例が「大手ファストフード」「大手チェーン居酒屋」「大手牛丼チェーン」といえます。
 これらは正に、マニュアル化を徹底しサービスの均一化を図り、中国産既製品の利用で原価コストを抑える事で成長をとげてきたのです。
 そしてこの発想は「スタッフの均一化」に繋がります。
 要は「どのスタッフにもマニュアル通りの対応・サービスをさせれば良い」「能力の高い飛車や桂馬は必要なく、同じ能力である歩だけ揃えれば良い」となってくるのです。
 料理の質もそう。
 大変失礼な話ですが、私が最後に○民を訪れたのは約8年前と大分古いお話になってしまいます。
 大学時代の友人の集まりで、当サークルの裏代表まつしんもいたのですが、途中から
「これ完全にN社のキットじゃね?」
「これM社のチンしただけじゃん?」
「アオキなら1パック480円か?」
「カネスエならばら売り1ヶ88で全然元とれるやろ」
 みたいな会話になり、周りをパーフェクトフリーズさせておりました。
(しかも自身は榊原ゆいさんのイベント帰りでオタク完全装備状態)

 最近はこれでは後発の「漁港直送のお造り居酒屋」や「本格炭火焼き鳥」などに対抗できないとあってか各種路線変更している傾向があるようですが、まだまだトレンド(戦術)の変更であってスタンス(戦略)の部分に達していないと思われます。



 実際この手の企業にいると「マニュアル通りに動く奴=出来る奴」「10人辞めたら10人採ればいいだけだ」等といった会話が平然となされるそうです。

 実際、このような改革を行わず「終身雇用制」「正社員」に拘った多くの日本企業が倒産・またはチェーンストアへ吸収合併されていきました。

 工業界でも流れは似ており「誰でも作れるものは中国・韓国に、日本で作る場合は「契約・派遣社員」「パート・アルバイト」で、生産減少に備える」というもの。
 それでも最低限必要な正社員は、彼らよりもより高いコストパフォーマンスが要求される。

 例えば、こんなフィクション例を出してみよう。
 あくまでもフィクションであり、実在する企業・団体とは一切関係がないのである。
 コレは正に、フィクションのフィクションなのだ。


 彼は近郊にある1店舗で責任者を務めていた。
 営業時間は24時間。
 定休日なし。
 ある土曜日、彼の店でトラブルが発生した。
 20時になっても交代のスタッフが2名、来なかったのである。

 その店はすき家同様、平常時は1人シフトで回すのが常識だったが、流石に週末のピーク時間は4人シフトで運営する。
 当日もこの時間から4人で回す予定が2人で回す羽目になった。
 幸い学生バイトに電話して1時間遅れで1人やってくる事になった。
 それでも3人だ。
 圧倒的人手不足である。
 何せ調理場1人、パンドリー1人、ホール1人となってしまう(通常はホール2人)
 本来ならこれだとホールがパンクしてしまい、料理提供が遅れ、クレームが発生し対応に追われ更に時間ロス… という悪循環に嵌まってしまう。

 ところが、幸か不幸かこの日は閑散予想であったとはいえ全く客足が伸びず、大きなトラブルが発生する事も無かった。
 これに安堵していた責任者だったが、当日の業務報告をエリアマネージャーにメール送信したら思わぬ返事が返ってきた。
 何と、
「今日の売上で3人シフトだと人件費の使いすぎになる(人時生産性)
 今後もこんな売上落ち込みになるかもしれないから、来週から【基本2名シフトで組むように】」
 との内容であった。

 流石にこれは堪ったものではない。
 すぐさま
「たまたま客数が大幅に落ち込んだから出来た事」であり
「通常の週末ピークは4人でも回るか回らないかギリギリである」
 事を報告した。
 だが、帰ってきた答えは
「それは君がスタッフの育成を出来ていない事を逆ギレしているようなもの。
 会社は利益をだす者を求めている。
 売れると思って外すと会社には大きな損失が発生する。
 君は赤字を出して更に会社から給料を頂くというのか!?
 現に、同規模の他店では2人シフトで回っている店がごまんとある。
 万が一どうしても忙しくなったら、今日見たく応援スタッフを呼べば良い」
 というものだった。

 しかし、既に来週のシフトは完成している。(とはいえ、その中には当日欠勤の者も含むのだが)
 だが、その2人シフトに修正した「人件費予測報告」を明日中に提出しなければならない。
 なぜならエリアマネージャーはこの「人件費予測報告」が適正値である事を本社に報告しないと評価されないのだ。
 だから、予め多めにシフトを組んで後から減らす。という方法はNGになる。

 仕方なく、4人予定のシフトを2人に減らして提出し、事の顛末をバイトスタッフに伝えた。
 すると、当時3人でシフトを回してくれた2人から
「そんなシフトでこの時給では割に合わないので他に行く」
 と退職を告げられてしまいました。
 残ったのは当日欠勤をした残り2名。
 但しこの2名は連絡がつき、残留の意思はあるらしい。
(一人は風邪。もう一人は家の事情らしい)
 通常なら即解雇なのだが、如何せん頭数が足りないのでこれで行くしかない。

 そして迎えた翌週末、店は当然回らない。
 そもそも、残った2人はあまり仕事に積極的ではなく能力もイマイチだ。
 ヘルプを呼ぼうにも店がパンクしてしまって電話対応する余裕も無く、そもそも来れる可能性があるのは1人しかいない。
 何とか30分越しで電話をかけ、メールも送信したが反応が無い。

 店では「遅い!」「料理が焦げてる!」等クレーム多発。
 本社クレームこそあがらなかったものの、散々な一日となり、売上も目標には届かなかった。
 そこでその事をエリアマネージャーに報告したが、まともに取り扱って貰えない。
 こんな方法で売上が上がる訳がない! と怒り口調になったら
「てめぇの不出来を会社に責任転嫁するな!」
 と一喝され、更に驚きの事実が発覚した。
「他店の、もっと売上の良い店はな、バイト2人だけでも回ってるんだよ!」

 その言葉の意味を少し考え、まさかと思い、他店の社員に電話してみた。
 相手は突拍子も無い久々の電話に少々驚いていたが、自身の予想を告げると笑いながらこう言った。
「今更何を言ってるんだ?
バイト2人シフトって事にすれば人件費も抑制できて、俺自身も公休扱いにする事が出来る。
 どうせ平日をどこか公休扱いって事にしないといけないんだし出世も近づくから一石二鳥だろ?」
「でも、それならいつ休むんだ??」
「だから、俺達の休日は店の厨房ですごすもの。そうだろう??」
 成る程、確かにこの会社は
 中国産米使用でイメージダウンしないよう「米の産地はスタッフまでお伺い下さい」という掲示にしているし、使用している食材も、殆どが輸入品の冷凍キットだ。
 でも、それだけでは価格破壊の世界で生き残れない。
 俺には到底ついていけない世界だ。

 そう悟って転職活動… をしようとしたが、その後更にスタッフが退職してしまいハローワークに行く時間すら作れなくなってしまったようだ。


 これはあくまでフィクションであり、実在するブラックがここまでかどうかは「あくまでも」定かでは無い。
 が、それは数十年後、歴史が紐解いてくれる事だろう。

そもそも時給200円等でこき使う中国・韓国と、掲示額ではなく「実質時給」が悲惨な事になる日本のブラック企業。
実際、中国・韓国・日本で起こっている問題は「過度な賃金圧迫」による歪みが共通の根底にある。
 ただ、そこにある土壌が「基本全員が法令遵守意識がない(正確には完全に法律守ってちゃ生きていけない)中韓」「基本国民に法令遵守意識がある日本」という大きな違いがあるという事です。

 では、これらのドレを改善しなければならないのか?
 正確には全部解決(正確には全部解決するぞ? という意思表示=圧力)が必要なのですが、ここで一つ踏まえておきたいのが

・CKBは経済、流通面で繋がりが深く、特にBへのCKの依存度が高い

 という点である。
 少なくとも対日関係においてだけみれば、ブラック企業対策を行う事で大きな改善が図れる事でしょう。
 但し、その本腰をいれるというのは、最早戦争のようなものなのです。
 何故なら、ブラック企業の定義が非常に曖昧なもので(自らブラックですなんて言う企業もないので)区別が難しい所ではあるのですが、最高に本腰を入れて対策した場合

 JASDAQの2/3程度の企業がぶっ飛ぶかもしれない

 のである。
 何故なら、過去にあった「旧型日本型社会」を守った会社はこの20年近くで殆ど駆逐されており、デフレの勝ち組と名乗っている所の多くが、ブラックに該当するかもしれないリスクを有している所まできているのが、日本経済の実態である可能性があるからなのです。

 流石に長くなってきてしまったので一旦締めますが、中国の持つ危険性(=チャイナリスク)、韓国と関わる事の危険性(=コレアンリスク)、そしてブラック企業を野放しにする危険性(=ブラックリスク)については今後も、色々と考え、議論できればと思っております。